その167（りらく2025年2月号）
今年の滑り初めに月山へ行ってまいりました。目指すは、標高１２００ｍの月山スキー場です。月山スキー場は夏スキーで有名ですが、厳冬期は月山道路が雪で通行止めとなっており、麓の志津温泉の少し先からスキーに滑り止めのシールを貼って雪深いブナの林の中をひたすら登っていかなければなりません。標高差は５００ｍほどですが、深雪用の幅が広めのスキーにザックを背負った私の足では４時間を要するほど十分登り応えのある行程です。
最後の急斜面を登りきると、姥沢駐車場に着きました。駐車場近くにある公衆トイレは雪に埋まって屋根だけがのぞいています。ここからさらにスキー場のある姥沢岳へ続く尾根を登っていくと、眼下にスキー場のレストハウスが見えてきました。むろん閉鎖中で人は誰もいません。見れば建物の２階部分にまで雪が迫っています。
ここから先は、森林限界を超えた無木立の斜面が広がっていますが、時計を見ると既に午後１時近くで、引き返す時刻です。一休みしてスキーの板からシールを外し、稼いできた５００ｍの標高差を楽しむ番です。最初は、ボーゲン（ハの字）で雪の状態を確かめます。雪の状態は、乾燥したパウダースノーで上々です。一呼吸おいて、板を揃えスピードを徐々に上げていきます。ターンするたびに粉雪が舞い、場所によってはパウダースノーが膝上まで上がるほどで、十分に今年の初滑りを堪能したのでした。
話は変わって、生前贈与のお話です。前回、「住宅取得資金の贈与の特例」と「相続時精算課税の特例」の２つの特例を併用した不動産購入資金の生前贈与の方法をご紹介しました。今回は、この併用方式による生前贈与の実例をご紹介したいと思います。
土地付きの戸建て住宅もマンションのような集合住宅も、このところの物価高騰で建築費がかなり高くなっています。たとえば大手ハウスメーカーの戸建て住宅の建築費は坪１００万円を超えています。その結果、場所にもよりますが、その販売価額は、仙台市内ですと土地付きで３０００万円後半から６０００万円以上となっているようです。このような情勢下で20代後半から30代前半の平均的な勤労世帯が、たとえ共働きであっても住宅ローンを組んで返済していくのは、かなりハードルが高いのが現状です。
ご紹介している住宅取得資金の贈与税の特例もこのような現状を踏まえて国がその対策の一つとして創設したものです。
この特例を使って４０００万円の土地付きの新築戸建ての建売住宅を購入する場合の事例をご紹介したいと思います。
建物を購入する甲の自己資金は、５００万円です。残り３５００万円は甲の父からの贈与を受けることにしました。住宅取得資金の贈与の特例による非課税金額１０００万円、相続時精算課税の基礎控除額１１０万円、残り２３９０万円は相続時精算課税の特別控除額（最大２５００万円）を適用した結果、贈与税は０円となります。
以上により、親からの贈与を受けることができれば、甲は自己資金５００万円で戸建ての住宅を取得することが可能となります。なお、自己資金は温存し、その代わりに住宅ローンを使うのも選択肢としては有りです。